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「家計の見直し相談室」 カテゴリ登録のお知らせ

 

お世話になっております。

家計の見直し相談室 のWebサイトを運営しております、

FPの国際ライセンス CFP(R)認定者の松本です。

 

厳しい審査を通過して、

「家計の見直し相談室」 が、カテゴリ登録されたことは、

前回のコラムでも書かせていただきました。

 

goo,@nifty,excite,ODN,eonet など、

大きなポータルサイトにおきまして、

すでにカテゴリ登録されておりましたが、

新たに、BIGLOBE,@NetHome など、

反映するのに若干、時間がかかっておりました、

ポータルサイトにおきましても、反映されましたので、

ここに、ご報告いたします。

 

各ポータルサイトのカテゴリ検索にて、

ご確認いただければと思います。

 

 

住宅ローンについて、

触れさせていただきたいと思います。

 

住宅ローンは、自宅を購入するための借入金です。

どのような借入金でも言えることではありますが、

調達コストを低く抑えることが求められるように思っております。

 

調達コストとは、

簡単に言ってしまえば、金利のことです。

低金利で資金を融資してもらうことによって、

負担する借入金に利息を加えた借入金の総額が、

結果として、少なくなります。

 

住宅ローンには、固定金利型や変動金利型。

返済期間が25年、30年、35年など、いろいろな組み合わせによって、

一つのパッケージを構成しています。

多様な選択肢があるように見えますが、

今後の金利動向についての識見を持っておくことが、

どのタイプの住宅ローンを選ぶのかについて、

決める際の重要な要素になる。

その事は、いつの時代でも変わることはありません。

 

融資する銀行などの金融機関にとって、

住宅ローン融資は、魅力のある融資です。

顧客獲得競争が行われる場合には、

キャンペーンを張って、より低い金利での融資を行う。

そのような金融機関が増えているように思います。

 

金融緩和政策により、

金融機関には、融資するお金には困っていません。

しかしながら、感じることがあります。

それは、融資審査の厳格化です。

自宅購入者の融資審査が厳しくなって、

融資審査を通過することができない。

そのような事例が増加しているように感じられてなりません。

 

なぜ、融資できないことになったのか。

どのようにすれば、融資できるようになるのか。

 

もう一段の情報提供が求められるように感じ取っております。

 

少し、話がそれますが、

銀行やゆうちょ銀行などの相続手続きがわからない。

そのような方もおられるように思います。

相続手続きについてのお困り事には、

ご相談依頼や作成依頼を承るための専門サイト、

相続手続き相談室 相続手続き相談 大阪室 を、

ご用意させていただいておりますので、

ご活用いただければと思っております。

 

今回のコラムは、ここまでにいたします。

 

時節柄、くれぐれも、お体ご自愛ください。

 

住宅ローンや生命保険を見直すことによって、

家計全体を見直す必要が生じてくる場合があります。

家計の見直し時において、お困り事が生じた場合には、

お気軽に、ご連絡、ご相談いただければと思います。

 

今後とも、

「家計の見直し相談室」 を、

どうぞよろしくお願い致します。

 

お読みくださいまして、ありがとうございました。

 

  

「家計の見直し相談室」 フラット35の融資条件

 

いつも、ご愛顧くださいまして、ありがとうございます。

 

家計の見直し相談室 のWebサイトを運営しております、

FPの国際ライセンス CFP(R)認定者の松本です。

 

今回は、住宅ローンについて、

書かせていただければと思います。

 

どの住宅ローンにも融資条件があります。

その融資条件をクリアしなければ、

融資を受けることはできないことになっています。

 

フラット35の融資条件を書き出してみたいと思います。

 

利用される方の条件として、

申し込み時の年齢が70歳未満、

最終返済時の年齢が80歳未満という、

年齢要件をクリアしておく必要があります。

 

収入要件もあります。

ここで注意していただきたいのは、

審査に際して、自動車ローンやカードローンなど、

他の借入金残高が考慮されることです。

住宅ローン融資が実行された際の年間返済額に、

他のローンの年間返済額を加算した総額が、

利用予定者の年収に、どれだけ占めるのかを基準に、

判断されることになると承知しています。

 

年収400万円未満の方は30%以下、

年収400万円以上の方は35%以下が基準になっています。

 

マイホームの購入は、大きな買い物となりますので、

くれぐれも、衝動買いなさらないように、

ご留意いただければと思っております。

 

今回のコラムは、ここまでにいたします。

 

時節柄、くれぐれも、お体ご自愛ください。

 

家計全体を見直すことによって、

暮らしを見直すきっかけになる場合があります。

家計の見直し時において、お困り事が生じた場合には、

お気軽に、ご連絡、ご相談いただければと思っております。

 

今後とも、

「家計の見直し相談室」 を、

どうぞよろしくお願いいたします。

 

お読みくださいまして、ありがとうございました。

 

 

 

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